入院（手術）するといくらかかるの ?

35 歳を超えたころから入院に対する不安が。入院や手術に備えて医療保険は本当に加入する必要があるのかを考える。

成人病検診での数値が段々悪化してくるころに医療保険のニーズが高まる傾向にあります。
でも実際、入院や手術をした場合でも健康保険の自己負担割合は 3 割ですから、しかも健康保険の高額療養制度があるので、出費は少額ではないかとの指摘もあります。
高額療養制度は医療機関で支払った自己負担額が 1 ヶ月の間にある一定の額を超えるとその超えた額の払い戻しを受ける制度です。医療費が高額となった場合の家計の負担を軽減する制度です。

その額は一般の場合の計算式は、80,100 円 + ( 医療費 – 267,000 円 ) x 1% となります。
もし月に 100 万円の医療費がかかったとしても、87,430 円が一定額となり、それを超えた 912,570 円は数ヵ月後に戻ってくる制度です。これだけみれば、医療保険は必要ないように思われます。

しかし、上記の費用はあくまでも健康保険が適用できる部分に限ってですから、例えば入院した際の食事代、シーツ台、テレビ使用料の実費、あるいは、配偶者や親族がお見舞いに来る際の交通費や差し入れ費用等、入院しなければ発生しないような費用がかかることは間違いありません。
生活習慣病のような重い病気の際には、個室に入院することもあります。この場合の費用は差額ベッド代として全額自己負担となってしまいます。また高度な専門的な治療として先進医療を受ける場合には、数百万円の治療費を全額自己負担で支払わなければなりません。さらに入院が長期となった場合、収入が途絶えることも考えられます。

このように、いざ入院や手術した際の備えとして医療保険はやはり必要であると考えます。

では、医療 ( 入院 ) 保険を選ぶ場合に気をつけなければならいことは

まず、医療 ( 入院 ) 保険は、保険期間が終身 ( 一生涯保障 ) の商品を選ぶべきです。
なぜなら入院保障は、10 年や 60 歳等、保険期間が終わってもいいと思って加入するものではないからです。
老後に入院する可能性を考慮して加入するわけですから、基本的に定期保険タイプの医療保険ではなく、保険料が変わらない終身医療保険を選択すべきと考えます。
次に、入院保障は死亡保険の特約ではなく、単独の主契約のものを選ぶべきと考えます。なぜなら、主契約 ( 死亡保障 ) がライフスタイルの変化とともに必要なくなった場合に解約することも考えられます。
この場合、特約も解約となってしまいますから、主契約を解約できなくなるというデメリットが発生します。

次に、過去の入院保険は入院 5 日目から給付金が支払われ、入院限度日数 120 日タイプが主流でしたが、最近は手術の技術革新の結果、入院日数も短縮している現状から 1 泊 2 日、日帰り入院から入院給付金が支払われるタイプや入院限度日数も 60 日型が人気となっています。
保険会社各社は、終身医療保険の安い商品を発売していますので、生活習慣病や先進医療等の特約を考慮して選ぶことをお勧めします。

ファイナンシャルプランナーがお客様の状況をお聞きしながら最適な医療保険、がん保険を選定してご提案いたします。